ETF投資信託の違い(8)

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ETF投資信託の違いを見ると、金融商品の売買や保有コストが異なることが分かります。ETFは投資信託と比較すると、金融商品として流動性も高いため、類似した金融商品であればETFの方が投資に有利となります。

(1)ETFの特徴

前回、投資信託 通貨選択型のリスク(7)について見ましたが、ETF投資信託の違いについて、2013年3月14日の日経新聞17面を見てみましょう。
ETFとは「Exchange Traded Fund」の略称で、上場投資信託と呼ばれる。文字通り証券取引所に上場し、株式と同じようにリアルタイムで値動きを見ながら売買できる。市場環境が急変した場合でも機動的な対応が可能で、1日1回基準価格を決める一般の投信とこの点で大きく異なる
ETFは証券取引所に上場している投資信託ですので、株式と同じように売買することができます。ETFは投資信託と価格の決まり方が異なりますが、売買の容易さも大きく異なることが分かります。
ETFはリアルタイムに売買や価格を知ることができますが、投資信託の場合すぐに売却できない金融商品もありますので、ETFは流動性の点から考えても、投資信託よりも極めて有利です

金融商品は、流動性の高いものが基本的に好ましいですが、流動性の低いものほど高い金利を得られなければ投資する意味はありません

(2)ETFと株式の購入コスト

売買注文も株式と同じように値段を指定する指し値、指定しない成り行きなどの方法を選べる信用取引も可能だ。投資家が負担するコスト、信託報酬は1%以下と一般の投信よりも低く抑えられていることが多いため、長期運用に向いているともいえる。
ETFは株式と同じように証券市場で売買できるうえに、売買方法も多様な取引が可能です。ETF手数料の比較を見ると、証券取引所で売買できるため売買コストは安い上に、金融商品の売買は指数に沿って行いますので、信託報酬が安いという大きなメリットがあります。

(3)ETFの銘柄

現在、100を超えるETFが上場しており、大半は国内外の株価指数や金などコモディティーの価格と同じような値動きをするよう設計されている。最低購入金額が1万円前後のETFが多い。日経平均連動型ETFを買った場合、少額の資金で225の採用銘柄全てに投資したのと同じ効果を得られる。
ETFの銘柄を見ると、株価指数や金などコモディティーを対象にした金融商品がありますので、投資信託に投資を行う際は、ETFに類似した銘柄がないか確認することが重要になります。

日本は格差社会と言われますが、嘘をつく経済評論家や経済学者は、大金持ち以外は投資できないと言いますが、小額からの投資は可能ですので誰でもできます

(4)株式投資による倒産リスク

投資初心者にとっては銘柄選びに悩む必要がないし、経営破綻など個別企業のリスクの影響を軽減できる利点がある。
ETFの中でも、証券取引所の株価指数に連動した銘柄がありますが、特定企業や業界に株式投資を行い倒産するリスクを回避することができます。
  1. 三菱UFJフィナンシャル・グループの株式を購入
  2. みずほフィナンシャルグループの株式を購入
  3. 三井住友フィナンシャルグループの株式を購入
ETFの代わりに、日本のメガバンク3社に株式投資をしたとすると、同じ業種で似たような規模の銀行ですので類似した値動きをします。日経平均株価に連動したETFであれば、構成銘柄に分散して投資する効果がありますので、特定銘柄に投資が偏ることを回避することができます。分散の投資効果に興味のある方は、ポートフォリオ理論について調べてみて下さい。

ETFのリスクに上場廃止リスクがありますが、投資信託の信託報酬が違うため、投信会社の採算ラインに違いがあることは、興味深い点であると言えますね。

(5)ETFは金融商品の分散投資が行える

純資産残高でみると、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)に連動するタイプのETFが上位を占める。資産運用は投資対象をできるだけ多くの地域や商品に振り分けるのが基本。ETFの活用で効率的な分散投資が可能になる。
ETFとは、特定の指数に連動した投資を行いますので、海外ETFを購入すれば海外の成長を取り込むことも可能です。

ETFは銘柄数が増加していますので、投資信託を検討している方は、同じようなETFがないのか情報収集することをお薦めします

(6)主な株価指数連動型のETF

  1. 日経225連動型上場投資信託 12002億円
  2. TOPIX連動型上場投資信託 10915億円
  3. ダイワ上場投信―日経225 5372億円
  4. 上場インデックスファンドTOPIX 4985億円
  5. サムスンKODEX200証券上場指数投資信託 3882億円
ETFの資産残高は、2013年3月8日時点のETF純資産総額です。地方銀行ETFに投資を行い始めており、機関投資家の動向によっては資産残高が増加していくのではないでしょうか投資信託 REITの違い(9)に続く。
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